【マーケティング/ブランディング】地方企業が商品画像に力を入れるべき２つの理由
2022年8月14日
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「商品・サービスの品質には自信を持っている。だけど、顧客から選ばれない。」
「自社より品質が劣った競合他社サービスが、自社より売れていることに納得がいかない。」
上記は、地方ビジネスの現場にいて、非常に多く聞く言葉です。
同様に考えたことがある方には、本記事で上記の理由、また解決策を提示することができますので
ぜひ、読み進めてください。
企業視点から顧客視点へ。
地方企業が商品画像に力を入れるべき２つの理由。
地方企業にはモノがなかった時代踏襲型の、『企業が売りたいものを売る』体制であったり
デジタル時代以前の『お客様に実店舗に足を運んでいただいてから、セールスする』既存概念が強く
デジタル社会に最適化した商品訴求が、圧倒的に欠けています。
では、デジタル社会に最適化した商品訴求とは何でしょうか。
なぜ、デジタル社会に最適化した商品訴求が必要なのでしょうか？
これらは、顧客の購買活動の細分化、そして変化に理解がなければ、改善できません。
上記を踏まえ、まずはなぜ、デジタルに社会に最適化した商品訴求が必要かを解説した後
具体的なクライアント様のビフォーアフター事例を用いて（ご了承をいただいております）、地方企業に今必要な、着実に事業全体を向上させ、売上につながる商品写真の重要性を解説するのが、本記事です。
Walk in (ウォークイン）から Search in（サーチイン）へ。
「スマホ」から購買が始まる現代の消費活動。
地方企業様や、商工会議所関連、大小さまざまな講演に招致いただく中で
明らかな言語化として把握されていない、と感じるのが
Walk in(ウォークイン)から、Search in （サーチイン）に
お客様の購買・消費活動が変化している点です。
デジタル時代以前は「ちょっと出かけようか」からお店を見つけ
現場で「買う」「買わない」の意思決定が行われていましたが
スマホが情報取得ツールとなった現代では
「スマホから好ましい情報を取得し、購買の意思決定、さらに決済まで完了。
その後に体験をする」という『情報を決済する』構造にひっくり返ったのです。
地方企業が「商品・サービスの品質には自信を持っている。だけど、顧客から選ばれない。」
「自社より品質が劣った競合他社サービスが、自社より売れていることに納得がいかない。」と口にする背景には、上記の消費活動の変化を正しく捉え、最適化されていないため、と考えられます。
デジタルで選ばれるから、価値を届けられる。
「画力」も含め開発する、マーケティング視点を分解。
マーケティングを用いた開発については領域が広く、ブランド理念、トレンド、ターゲット設定、販売チャネル、レバレッジをかけた販売戦略など、複数の要素を掛け合わせて行います。
本記事では『デジタルに最適化、デジタルで指を止め、購買に引き上げる商品ビジュアルの改善』にしぼり
実際のクライアント様支援のビフォーアフターをご覧いただきながら、解説します。
まずはこちらがご提案いただいた商品画像。（こちらだけでも充分おいしそうですが）
弊社が改善のご支援をした結果がこちら。
どちらがスマホで指を止め、お客様が購買への行動変容を起こすでしょうか？
事業価値、ブランド価値、商品価値を上げ、ファンを獲得する開発は、どちらでしょうか？
結論、後者が答えになります。
画像たったひとつで、企業様のサービスをよりたくさんのお客様に、そしてより深い愛着を持っていただくことができます。
具体例を踏まえ、『地方企業が商品画像に力を入れるべき２つの理由』について
マーケティング・ブランディング視点のそれぞれで分解し、企業が得られる短期的・長期的利益について解説します。
①【マーケティング】ビジュアルのクオリティーを上げるとクリック率が上がる＝サービスの認知速度が上がる
デジタルビジネスの売上公式は、非常にシンプルです。
『PV×CVR×PRICE×LTV』
こちらはすでに、長期で安定したネット通販売上を作るビジネスモデル【PV×CVR×PRICE×LTV】 記事で解説しているので省略。
まずは、PV（アクセス数）、情報に接触する見込み客のリーチ数を伸ばす必要があります。
自社SNSや、ECサイト、市場では、写真という情報の出し方ひとつで売上が劇的に変わることは、ECに関連するアンケート調査でも、『商品ページで重視する情報』の2位と3位に【商品画像】があることから見てもわかります。
『ビジュアルのクオリティー＝売上』と企業様支援でもお話しますし、細かな撮影指示（現場に向かう場合もあります）の支援もします。
それくらい重要なのが、情報が氾濫したスマホの中で、まずはビジュアルで目を止め、指を止める画像の作り込み。
これがデジタル社会、サーチインの購買活動に求められるディレクション技能です。
上記条件を満たす写真を使うことで、「このサービスいいな！」と見込み客に興味を持ってもらうことができ、結果的にECサイト、商品詳細ページへの流入が増えます。
初動の一手で、競合他社ではなく自社ページに入ってもらう力が、ビジュアルにはあるのです。
②【ブランディング】「商品画像＝ブランドイメージ」。商品画像はブランド価値の表現手段
商品ビジュアルクオリティーの向上は、ブランド価値の向上です。
情報に決済する現代では、企業が出す情報（本記事では商品画像）に対して繊細である必要があります。
この視点が地方企業に欠けているケースが多く見らます。
下記はベーカリーのブランディング支援のご依頼に伴い、どのようなブランドイメージを訴求したいかの具体例のため、リサーチした一例。
こちらは、東京23区に店舗を構えるamam dacotan(アマムダコタン)。
洗練されたイメージを与えるビジュアルルールに設定されています。
一方、「近所にあるいつものパン屋さん。」をコンセプトにしたベーカリー「オパン」。
こちらは日常を切り取ったような画像に統一されています。
同じベーカリーでも、全く違った印象を持つのではないでしょうか。
これは、自社独自のビジュアルアイデンティー（BI）が丁寧に設定され
定量的、定常的に発信された結果、ブランド価値が顧客に定着したものです。
画像が都度、世界観やイメージがバラつくと、顧客視点でブランド価値が低く見えることも。
画像ディレクションがどれだけ大きな影響を持つか、イメージができます。
マーケティング/ブランディング視点で商品画像を改善すると
事業価値、企業価値を引き上げる
ご依頼の講演でも、地方企業のデジタルに最適化した商品開発をテーマにいただいたことがありますが、ビジュアル強化の一点から紐解くだけでも、マーケティング、ブランディング、ひいては経営全体に対して影響を与えるもの、と言えます。
顧客の指を止めるか、の初動の一歩から、継続して安定的に積み上げることで、
事業価値、企業価値を引き上げるポジションにあるのです。
商品力に自信がある企業様なら尚更、デジタルマーケティング視点での開発を行うことで、成果への最短アプローチとなります。
【※今回事例としてのご紹介をいただきました企業様は、「うぶすな」として九州素材、無添加や有機食材にこだわり薬膳や日本の四季の豊かさを味わう、二四節気の食事を全国にお届けする事業を持たれております。
和食、イタリアンの一流店での経験を長く持たれたシェフと、管理栄養士によって監修された、体を健やかに保つメニューが人気です。】
ご依頼等はお気軽にお問い合わせくださいませ。
では、また更新します！